「売却前リフォーム」は得か損か？プロが教える判断基準

「古い家をそのまま売るより、リフォームした方が高く売れるのでは？」不動産売却を考えたとき、誰もが一度は思うこの疑問。

結論から言うと、すべての物件にリフォームが有効なわけではありません。むしろ、“リフォームしたことで損する”ケースもあるのです。

この記事では、プロの目線で「売却前リフォームすべきかどうか」の判断基準をわかりやすく解説します。

リフォームしてから売るメリットとは？

■ 見た目がよくなり、買い手の第一印象アップ

内装が新しくなることで「すぐ住めそう」と感じる買い手が増えます。

■ 築古物件でも“手入れされている”と評価される

水回りや床・壁紙などをリフォームしておくと、管理状態の良さをアピールできます。

■ 価格交渉されにくくなる

「このまま住める物件です」と提示できれば、値下げ交渉を受けにくくなる可能性もあります。

では、なぜ「損をする」ケースがあるのか？

一言でいえば、「リフォーム費用を売却価格で回収できない」からです。

たとえば、300万円かけてリフォームしたからといって、売却価格が300万円以上アップするとは限りません。むしろ、買い手が「自分で好きにリフォームしたい」と考えていたら、手を加えるほど逆効果になることも。

【プロの視点】売却前にリフォームするべきか、判断基準はコレ！

以下のポイントをチェックしてみましょう：

判断基準	リフォームすべき？
築年数が20年以上	基本的には “慎重に検討”
売却エリアが人気で流動性が高い	“最低限の補修”でOKな場合が多い
水回りに明らかな汚れ・劣化がある	部分的リフォームは有効
同じマンション内で他も売りに出ている	差別化のため一部検討
相続物件などで長期間空室だった	内見印象を良くする簡易リフォームあり

売却前におすすめの「コスパ重視リフォーム」3選

「全面リフォーム」はリスクが高いですが、最小限の手入れで印象アップを狙うのは有効です。

1. クロス（壁紙）の張り替え

→ 部屋全体の明るさや清潔感が一気にアップ（5〜10万円前後）

2. ハウスクリーニング

→ キッチン・水回り・ガラスなどの徹底清掃（3〜8万円前後）

3. 床の補修 or フロアコーティング

→ 傷や汚れを目立たなくするだけで印象が大きく変わる（5〜15万円前後）

まとめ｜「リフォーム＝正解」ではない。物件の状態と市場に合わせて判断を

不動産売却時にリフォームをするかどうかは、一律の正解があるわけではありません。

大切なのは、

✅ 市場の需要・エリア特性

✅ 築年数や劣化状態

✅ 売却価格とのバランス

を総合的に見て判断することです。

もし判断が難しい場合は、不動産会社に“リフォーム前提の査定”と“現状の査定”を両方出してもらうのがおすすめです。